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新聞の総オンライン化は可能なのか
米NYT,もし新聞紙を休刊しオンライン事業に全て切り替えたらどうなる(メディアパブ)

新聞紙の発行部数の減少が続き徐々に紙媒体からウェブ媒体への移行が進んでいる事は周知の事ですが、そんな中新聞紙を休刊して全ての事業をネットに切り替えたらどうなるかという試算が報告されました。
以下、メディアパブからの引用。
世界トップクラスの新聞社でありオンライン事業でも先行しているNYT(The New York Times Company)すら,苦境に立たされている。そのNYTが,もし今すぐに新聞紙を休刊し,オンライン事業に全面シフトしたとすると,どうなるのだろうか。Silicon Alley InsiderのHenry Blodgetが,そのシミュレーション結果をレポートしている。極端な仮定の基でのシミュレーションであるが,新聞経営の問題を浮き彫りにしているので紹介する。

(中略)

結論としては,売上高が半分以下に落ち込み,従業員の半分近くを解雇しても,大幅赤字が避けられないとのことである。非常に乱暴なシミュレーションだが,早急なオンラインシフトが多難含みであることを示唆しているのかも。

このように、現状では紙媒体を完全に取りやめて、オンラインに移行すると現状よりも大幅な赤字になるとの結果になりました。
確かに、チラシの広告費や新聞自体の売上がなくなるのだからこの結果は仕方ないのかもしれません。

とはいえ、現状ではニュース報道の紙媒体からネットへの移行というのは避けられるものではありません。
ネットでは様々な情報が無料で得られ、さらに検索能力も紙よりもネットの方がはるかに上です。
例えば、ニュースを読んでいて分からない言葉があればすぐに調べられるし、関連する情報やそのニュースを読んで他の人はどんな感想を持っているのかという事もその場ですぐに調べられます。
こういったネットにしかない特性が紙の持つ特性よりもニュースを読むのに適していたからこそ、紙は廃れネットに移行してきたのでしょう。

新聞社としては紙媒体とネットの共存が理想でしょうが、現状ではオンライン読者に新聞の購読をしてもらうのは楽な事では無いはずです。
なぜならネットの方が紙に比べて便利な上に無料なのですから。

つまり、今まで紙でやっていた事をそのまま場所をネットに移し変えて行なうだけでは何の解決にもならないという事です。
そもそも、ウェブ事業は訪問者が増えてもなかなか収益には結びつかないもの。新たにメディアを構築するつもりで挑まないと現状では事業の総オンライン化は難しいでしょう。
下の記事にもあるようにニュースは有料という発想はもう捨てて、いかに読者を引き付ける記事や付加価値を付けるかを考え広告収入を高めていく事が重要だと思います。


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